この記事で分かること

  • 総額ではなく「いつ・いくら必要か」を時期で並べる理由
  • いまの貯蓄ペースで、その時期に間に合うかを確かめる計算
  • 不足がありそうなときに検討する順番(商品選びは最後)

教育費は一度に必要になるお金ではありません。時期で並べて、いまのペースと照らすと、必要なのは「増やすこと」ではなく「時期をずらすこと」だと分かる場合もあります。

この記事で書かないこと

「毎月◯円貯めれば十分」という金額は示しません。必要額は進路・世帯の状況・ 利用できる制度によって変わり、全員に当てはまる数字が存在しないためです。 特定の金融商品・保険商品(学資保険を含む)の推奨も行いません。 就学支援金などの支援制度の要件・金額も扱っていません(年度で変わるためです)。

手順1:総額ではなく「時期」で並べる

まず、子どもが何歳のときに何があるかを、紙に横一列で書きます。 金額はまだ入れません。時期の骨組みを作るのが先です。

いま何歳かを起点にすると、それぞれまで何年あるかが出ます。 この「何年あるか」が、準備の設計でいちばん重要な数字です。

手順2:費用を「毎年かかる分」と「まとまってかかる分」に分ける

教育費は性質の違う2種類が混ざっています。分けないと準備の方法を決められません。

区分中身準備の考え方
毎年かかる分 授業料・給食費・教材費・塾や習い事など、その年ごとに出ていくもの 毎月の家計から出す。貯めるより家計に収まるかが論点
まとまってかかる分 入学時の費用など、特定の時期に集中するもの その時期までに用意する。ここが準備の対象

毎年かかる分の規模感は、 子どもの教育費はいくら?幼稚園から高校までの学習費を公私別に整理で 公的統計をもとに整理しています。ただしそこにある金額は平均であって、必要額ではありません。 自分の家の想定に置き換えてください。

手順3:いまの貯蓄ペースを出す

ここが現在地の確認です。難しい計算はしません。

毎月の増え方が分からない場合は、 家計簿を続ける最小の方法の「月初と月末の残高」だけで足ります。 2〜3か月見れば傾向が出ます。

注意

「毎月◯円を先取りしている」ではなく、実際に残高が増えた額で見てください。 先取りしていても、月末に取り崩していれば増えていません。 増えない原因の切り分けは 固定費を削っても貯まらないときに、見直すことにまとめています。

手順4:間に合うかどうかを、時期ごとに確かめる

手順1で出した「何年あるか」と、手順3の「毎月の増え方」を掛けます。

いまの貯蓄額 +(毎月増える額 × 残りの月数)

これが、その時期までに用意できる見込みです。 手順2で分けた「まとまってかかる分」と並べて、足りるかどうかを見ます。

結果次にやること
間に合いそういまのペースを維持する。新しいことを始める必要はない
少し足りない手順5へ。ペースを上げるか、時期をずらす
大きく足りない手順5をひととおり検討し、それでも決められなければ相談を考える

「間に合いそう」で終わることは珍しくありません。 その場合、商品を選ぶ必要はありません。

手順5:足りないときに検討する順番

足りない場合も、いきなり商品を選ぶ順番にはなりません。効果と確実性の高い順に見ます。

4を検討するときの注意

当サイトは、特定の商品をすすめません。検討する場合は、少なくとも 必要な時期に引き出せるか途中でやめたときにどうなるか元本が変動するかの3点を、商品ごとに自分で確認してください。 判断できない点が残ったときに、相談という選択肢が出てきます (無料保険相談はなぜ無料?)。

やらないほうがよい進め方

よくある進め方起きること
総額を見て、すぐ商品を探すいつ必要かが分かっていないため、合うかどうかを判断できない
平均額をそのまま目標にする自分の進路の想定と関係のない金額を追うことになる
毎月の額を先に決める家計に収まらず続かない。続かない積立は目標に届かない
1つの方法にまとめる時期の違う支出を、同じ性質の置き場所で用意することになる

貯蓄ペースを上げる方法は、収入を増やすか支出を減らすかのどちらかです。 家計チェックでは、費目ごとに見直し余地の目安と、確認する順番が出ます。 固定費に余地があれば、それがそのまま準備に回せる分になります。 登録不要・入力した数字は送信されません。

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まとめ

  1. 文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」2026年1月16日 訂正版 https://www.mext.go.jp/(毎年かかる費用の規模感の参考)
  2. 文部科学省 https://www.mext.go.jp/(就学支援金など支援制度の確認先)
  3. お住まいの自治体の教育委員会(自治体独自の支援制度の確認先)

本記事では、必要額・毎月の積立額・目標額といった具体的な金額は示していません。 進路・世帯の状況・利用できる制度によって変わり、全員に当てはまる数字が存在しないためです。 学資保険を含む特定の金融商品・保険商品の推奨も行っていません。 支援制度の要件・金額は年度によって変わるため、公式情報で最新の内容をご確認ください。

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