この記事で分かること
- 家計調査の「通信」に何が含まれているか(スマホ代だけではありません)
- 請求額をスマホ・自宅ネット・端末代・オプションに分解する手順
- 平均と比べる前に、自分の契約で確認しておくこと
通信費は1つの金額ではなく、複数の契約の合計です。分解しないまま平均と比べても、下げどころは見つかりません。まず明細を4つに分けるところから始めます。
この記事で使うデータ
総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表」2025年、 第3-1表「世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出」より、 「通信」の金額をそのまま引用しています。金額は当サイトで加工していません。
2025年・世帯人員別の「通信」
| 世帯人員 | 通信(1か月) |
|---|---|
| 3人 | 12,438円 |
| 4人 | 13,328円 |
家計調査では「交通・通信」という大きな費目があり、その内訳として 交通、自動車等関係費、通信が分かれています。 上の数字は、そのうち「通信」だけを取り出したものです。
この数字は「スマホ代」ではありません
ここが最も誤解されやすい点です。家計調査の「通信」にはスマートフォンの料金だけでなく、 インターネット回線などの費用も含まれます。
「4人家族のスマホ代の平均は13,328円」——これは誤りです。
「13,328円が適正額」——これも誤りです。平均は適正額ではありません。
この数字は、スマホ・自宅のネット回線などを合わせた通信費の平均です。
なお本記事では、スマートフォンのみの金額(移動電話通信料)は扱っていません。 この記事で確実に使える一次データとして確認できていないためです。
平均と比べても、答えは出ない
通信費は、次の条件で大きく変わります。同じ4人世帯でも、状況が違えば金額は揃いません。
- スマホの台数(子どもが持っているか、何台目か)
- 子どもの年齢(中高生になると台数も使用量も増えやすい)
- 固定回線の有無(自宅にネットを引いているか、モバイル回線だけか)
- 契約している事業者とプラン
- 端末の分割払いが残っているか
つまり、平均より高いから無駄、低いから優秀、とは言えません。 平均は「自分の請求を見に行くきっかけ」として使うのが適切です。
やるべきことは、明細を4つに分解すること
通信費が高いと感じたら、まず請求の中身を分けるところから始めます。 合計額のままでは、どこに無駄があるか判断できません。
| 分解する項目 | 確認すること |
|---|---|
| ① スマホの通信料 | 1人あたりいくらか。契約しているデータ量と、実際の使用量が合っているか |
| ② 自宅のネット回線 | 光回線・ホームルーターなどの月額。使っていないのに契約が残っていないか |
| ③ 端末代金 | 分割の残債。通信料と混ざって「スマホ代」に見えていることが多い |
| ④ オプション | 補償、セキュリティ、音楽・動画などの付帯サービス。加入した記憶がないものはないか |
この4つに分けると、「通信料が高い」のか「端末の分割が重い」のかが区別できます。 原因が違えば打ち手も違います。端末の分割が理由なら、プランを変えても解決しません。
家族割・セット割は、条件を満たしているか
家族割やセット割は、条件を満たしていないと想定した割引が適用されないことがあります。 「割引が入っているはず」ではなく、明細で実際に引かれているかを確認してください。
自宅のネット回線は、使い方に合っているか
自宅の回線については、工事の可否や使い方によって選択肢が変わります。 賃貸で工事ができない場合の選び方は 賃貸で工事できない人のネット回線の選び方で解説しています。
我が家の通信費に、削減余地はあるか
平均と比べるのではなく、自分の家の数字で確認するのが確実です。 スマホ代とネット回線をそれぞれ入力すると、世帯の条件を踏まえた目安との差と、 見直す優先順位が出ます。登録不要・入力した数字は送信されません。
家計チェックをはじめる(無料・30秒)まとめ
- 2025年の「通信」は3人世帯12,438円/4人世帯13,328円(家計調査)
- この数字はスマホ代だけではない。ネット回線などを含む
- 台数・子どもの年齢・固定回線の有無で大きく変わるため、平均との単純比較は意味が薄い
- やることは、明細をスマホ/自宅ネット/端末代/オプションに分解すること
- 原因を特定してから、プラン変更や乗り換えを検討する
出典
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総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表」2025年、
第3-1表「世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出」
https://www.stat.go.jp/data/kakei/ - e-Stat 政府統計の総合窓口 https://www.e-stat.go.jp/
金額は出典の数値をそのまま掲載しています。スマートフォンのみの金額は本記事では扱っていません。 「適正額」など、出典に存在しない位置づけの数値は示していません。